設定から10年で300%超のパフォーマンス!
「高成長インド・中型株式ファンド」

2021.09.28

平素は「高成長インド・中型株式ファンド」(以下、当ファンド)をご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。
さて、当ファンドは2021年8月31日に設定から10年を迎えました。当ファンドの実質的な運⽤を担当する「コタック・マヒンドラ・グループ」(以下、コタック)のコメントなどを基に、当ファンドの設定来のパフォーマンスについて、足元の市場動向や今後の市場見通し等と併せてご報告いたします。

コロナ禍においても、設定来高値を更新

当ファンドの税引前分配金再投資基準価額は、設定後約10年で+307%、年率リターン約15% 世界の株式市場の騰落率(円ベース)を比較すると、インド中型株は米国株には劣後したものの、その他の主な市場を上回るパフォーマンスでした。

(注1)税引前分配⾦再投資基準価額は、1万⼝当たり、信託報酬控除後です。分配⾦(税引前)を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
(注2)米国はS&P500、インド中型株はニフティ中型株100、インド大型株はニフティ50、日本は東証株価指数、欧州はMSCIヨーロッパ指数、新興国はMSCIエマージングマーケッツ指数。いずれも配当込み。
(出所)Bloombergのデータを基に委託会社作成
※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは交付目論見書をご覧ください。

インド中型株の相対パフォーマンスは改善傾向

インド中型株は先進国株、インド大型株とのそれぞれの相対パフォーマンスが改善傾向にあります。
インド中型株は、経済成長の見通しが改善し、金融緩和を背景に金利が安定している環境下においてはインド大型株よりも優位なパフォーマンスとなる傾向があります。コロナ禍での景気刺激策として、緩和的政策が続く見通しのなかインド中型株の優位なパフォーマンスが見込まれます。

(注1)先進国株はMSCIワールド指数、インド中型株はニフティ中型株100、インド大型株はニフティ50。いずれも現地通貨ベース、配当込み。
(注2)上段グラフは先進国株とインド中型株を2011年8月末を1.0として指数化し、インド中型株を先進国株で除したもの。下段グラフはインド大型株とインド中型株を2011年8月末を1.0として指数化し、インド中型株をインド大型株で除したもの。
(出所)Bloombergのデータを基に委託会社作成
※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

2021年以降の回復ペースは他国を上回る

インドの経済成長率は、他の新興国に比べ、相対的に高い水準となる見込みです。

中長期的にも高い経済成長が見込まれるインド

インドの生産年齢人口(15歳~64歳)の人口に占める割合は増加傾向にあり、中間所得層の増加も2020年対比で2030年には約1.4倍、2040年には1.6倍となる見込みです。
内需関連株が多い中型株式は、インド国内の中間所得層の増加の恩恵が期待されます。

(注)中間所得層は年間世帯可処分所得が5千⽶ドル超、3万5千⽶ドル以下の所得層。
(出所)IMF、ユーロモニターのデータを基に委託会社作成
※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

5つの注目テーマと保有銘柄

❶モディ改革の進展
<関連セクター> 素材、耐久消費財・アパレル、不動産など
ブラックマネーの流通を撲滅するための高額紙幣の廃止(2016年)やGSTの導入(2017年)などの改革が進んでいます。今後も労働法や農業法などの改革が進むにつれ、中小企業の競争力が増し、市場シェアを拡大させていくことに着目します。

銘柄例 【 バータ・インディア 】

インド最大の靴小売業者であり、消費者のニーズに合わせた多様な価格帯のブランドを保有しています。

改革による税金逃れや偽物販売などの闇取引の縮小、流通の効率化などにより、組織力やブランド力を持つバータ・インディアは、今後数年でより高い市場シェアを獲得する可能性があるとみています。

 

(注1)1株当たり利益は2017年3月期~2021年3月期までの実績値。
(注2)関連セクターはGICSによる分類。
(出所)Bloombergのデータを基に委託会社作成

❷政府支出の拡大
<関連セクター> 資本財、素材など
新型コロナウイルス感染拡大により打撃を受けた経済を支援するために、インド政府は2021年8月、100兆インドルピー規模の国家インフラ計画を打ち出す考えを表明しました。また道路、港湾、鉄道、防衛、水、衛生、住宅などの分野で財政支出を増やす計画であり、これにより建設、セメント、鉄鋼、資本財、住宅ローンなどのセクター全体の企業に恩恵が期待されます。

銘柄例 【 カミンズ・インディア 】

ディーゼルおよび天然ガスエンジンの大手メーカ-。主に発電所向け発電システムや鉱業、鉄道、海洋、データセンター業界に向けたエンジンおよびエンジンソリューションを提供しています。

政府および民間部門による鉄道、コンプレッサー、船舶、建設部門への支出の増加は、同社の成長の後押しとなります。また2022年半ばにインドで実施される可能性が高い新しい排出基準も、追い風となることが期待されます。

 

(注1)1株当たり利益は2017年3月期~2021年3月期までの実績値。
(注2)関連セクターはGICSによる分類。
(出所)Bloombergのデータを基に委託会社作成

❸拡大する個人消費
<関連セクター> 資本材、耐久消費財・アパレルなど
インドの一人当たりGDPは、2026年には3,115米ドルに増加(2020年現在、1,965米ドル)すると予想されています。一般的に一人当たりGDPが3,000米ドルを超えると耐久消費財などの普及率が加速するといわれており、インド国内での耐久消費財、プラスチックパイプ、衛生陶器、メディア関連の消費が拡大すると見込まれます。

銘柄例 【 ボルタス 】

インドのエアコンで最大手。空調関連、冷却技術に強みを持つ。エアコン、冷風機、業務用冷蔵庫、空調システムなどを中心に、大型ビル向け空調設備や海外プロジェクトなども手掛けています。

エアコンの普及率は30%未満(2020年現在)であり、一人当たりGDPの上昇に伴う売上増加が期待されます。

 

(注1)1株当たり利益は2017年3月期~2021年3月期までの実績値。
(注2)関連セクターはGICSによる分類。
(出所)Bloomberg、IMF、ユーロモニター、各種資料のデータを基に委託会社作成

❹キャッシュレス社会の進展
<関連セクター> 銀行、保険、各種金融など
インドでは、生体認証により固有IDを発行するアドハーが普及し、維持手数料不要の銀行口座の開設を促すプログラムにより口座数が増加。銀行口座をベースとした決済サービスが普及し、住宅ローン、自動車ローン、個人ローン、クレジットカード、生命保険、一般保険などの金融商品の需要が高まると予想されます。

銘柄例 【 マックス・ファイナンシャル・サービシズ 】

インドの大手民間生命保険会社であるMax Lifeの持株会社。Max LifeはMS&ADグループとの合弁会社です。幅広い販売チャネルを持ち、生命保険、健康保険、年金などを展開しています。

インドの生命保険の普及率は、約3%と非常に低く、今後の経済成長に伴い生命保険の加入率の増加が期待されます。

 

(注1)1株当たり利益は2017年3月期~2021年3月期までの実績値。
(注2)関連セクターはGICSによる分類。
(出所)Bloomberg、IMF、ユーロモニター、各種資料のデータを基に委託会社作成

❺クリーン・インディア政策の推進
<関連セクター> 公益事業、運輸、自動車・自動車部品など
気候変動問題への対策と増加する電力需要に対応するため、再生可能エネルギーの導入を拡大し、石炭火力発電の比率低下を目指しています。また電気自動車の普及にも力をいれ、電気自動車購入や充電スタンド設置への助成金、自動車メーカーがEV車をテスト販売する際の要件などの規制を緩和し、普及を後押ししています。

銘柄例 【 インドラプラスタ・ガス 】

インドラプラスタ・ガスはガスの供給・貯蔵・販売会社。パイプライン経由やタンクによる輸送などで天然ガスやプロパンガスなどを産業用や商業用含め幅広く販売しています。

ディーゼルおよびガソリン車からガスベース車両へ移行する規制改革などの恩恵が期待されます。

 

(注1)1株当たり利益は2017年3月期~2021年3月期までの実績値。
(注2)関連セクターはGICSによる分類。
(出所)Bloomberg、IMF、ユーロモニター、各種資料のデータを基に委託会社作成

※上記は2021年8月末現在の保有銘柄であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものでもありません。
※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しであり、当ファンドの将来の運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。見通しは今後、予告なく変更することがあります。

今後の見通しと運用方針について

インドの新規感染者数は、ワクチン接種の加速などから徐々に沈静化していくと見込まれます。経済の正常化とともに、再度インフレ懸念が台頭すれば、RBI(インド準備銀行)は緩やかに金融緩和策から転換する可能性もありますが、当面は経済回復を重視した政策が継続されると見込まれます。2021年4-6月期のGDP(国内総生産)成長率は概ね市場予想の範囲内となり、また8月のマークイットPMI(購買担当者景気指数)は景況感判断の分岐となる50を上回り、回復途上にあるとみられます。

インド株式市場は力強い上昇をみせ、足元では高値を更新しており、バリュエーションは中長期の変動レンジの高位にあります。しかしながら、今後数年の業績回復を見込むならば、株価はそれほど割高ではないと考えています。インド経済の成長性を考えれば、世界の株式市場の中でもインドは引き続き相対的に魅力の高い市場と言えます。今後もリスク要因を注視しつつ、内需関連銘柄などを中心に経済の回復による恩恵が期待される中型株への選別投資を行う方針です。

※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しであり、当ファンドの将来の運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。見通しは今後、予告なく変更することがあります。

作成基準日:2021年9月27日

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